投資はいくらから?収入の何%?——私が月3万円を捻出するためにやめた5つのこと

お金・投資

「投資を始めたいけれど、いくらからやればいいの?」「収入の何%を回すのが正解?」——投資の入り口で、ほとんどの方がこの疑問で立ち止まります。

結論から言うと、金額は少額でいい。大事なのは「続けられる金額」を自分の生活から見つけることです。この記事では、目安の考え方と、私自身が月3万円の投資資金を捻出するために実際にやめた5つのことをお話しします。

少額でも投資を始める意味はあるのか

「月5,000円やそこらじゃ意味がない」と思うかもしれません。でも、少額には少額の大きな価値があります。

  • 複利の時間を買える:運用で得た利益がさらに利益を生む「複利」は、金額より時間が効きます。少額でも早く始めた人が有利です。
  • 習慣が身につく:投資で一番難しいのは続けること。少額で「毎月自動で積み立てる仕組み」を作ってしまえば、あとは金額を増やすだけです。
  • インフレへの備え:物価が上がる時代、現金だけで持つことにもリスクがあります。

金融庁のつみたてシミュレーターを使うと、月5,000円・月1万円を長期で積み立てた場合のイメージが具体的に計算できます。一度触ってみると「少額でも意味がある」が実感できるはずです。

収入の何%を目安にすればいい?

よく言われる目安は手取り収入の10〜15%です。手取り20万円なら月2〜3万円、25万円なら月2.5〜3.7万円ほど。

ただ、この数字はあくまで目安です。生活防衛資金(生活費の3〜6か月分の貯金)を確保したうえで、無理なく続けられる金額が、あなたにとっての正解です。10%できなければ5%でも、まずは3,000円でも構いません。金額の大小より「始めて、続ける」ことが先です。

私は月3万円——つみたてNISA時代の「33,333円」から

私自身は、月3万円ペースの積立を続けています。かつてのつみたてNISAは年間上限が40万円で、月に直すと33,333円。この「33,333円」を毎月積み立てるところから始めて、その習慣を今も続けている形です。

ケアマネという仕事柄、高収入というわけではありません。それでも月3万円を続けられているのは、収入を増やしたからではなく、固定費を削って投資資金に振り替えたからです。

月3万円を捻出するために、実際にやめた5つのこと

私が実際にやったのは、この5つです。どれも「一度やれば、あとはずっと効く」ものを選んでいます。

① 車の保険を見直した

補償内容を整理して保険料を圧縮しました。何年も「そのまま更新」していた保険は、見直すだけで年間数万円変わることがあります。

② 携帯会社を見直した

大手キャリアから格安SIMへ。通信費は代表的な固定費で、ここだけで月数千円変わります。日本通信SIMで月2,000円以下に抑える方法は別の記事に詳しく書きました。

③ 自宅のインターネット回線を解約した

スマホのデータ通信で足りる生活なら、固定回線は必須ではありません。月4〜5千円の固定費がまるごと浮きます。

④ 動画のサブスクを解約した

「なんとなく契約したまま」のサブスクは、気づかないうちに積み重なります。本当に観ているものだけ残して整理しました。

⑤ コンビニに行かなくなった

1回数百円でも、週に何度も寄れば月に数千円〜1万円。「用がなければ入らない」と決めるだけで、じわじわ効いてきます。

この5つを合わせると、月3万円前後の投資資金が「我慢」ではなく「仕組み」で生まれました。ポイントは、日々の食費を切り詰めるような苦しい節約ではなく、固定費という「一度切れば毎月効く」ところから手を付けることです。

続けるコツは「ほったらかし」

金額が決まったら、あとは証券口座で自動積立を設定して、基本は放置です。値動きを毎日見る必要はありません。この考え方はほったらかし投資が最強な理由オルカンとは何かの記事で詳しく書いています。

投資は体力勝負ではありませんが、日々の仕事と積立を支えるのは健康です。手軽なたんぱく質補給も習慣にしたいですね。


まとめ

  • 投資は少額からで十分。複利は金額より「時間」が効く。
  • 目安は手取りの10〜15%。ただし生活防衛資金の確保が先。無理のない金額が正解。
  • 私は月3万円(つみたてNISA時代の33,333円から続く習慣)。
  • 資金は固定費から捻出する:車の保険・携帯・ネット回線・サブスク・コンビニの5つを見直した。
  • 金額が決まったら自動積立にして、あとはほったらかしで続ける。

大きな一歩でなくていいんです。月3,000円の積立でも、始めた瞬間からあなたは「投資をしている人」です。あなた自身が、あなたの人生を一番素敵にできる人です。

※本記事は個人の考えに基づく情報提供であり、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資は自己責任のもとで行ってください。

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