補聴器購入に補助金が使える——制度を知って、聞こえを諦めないでください

「最近、テレビの音量が大きくなった」「聞き返すことが増えた」——そんな変化、見逃していませんか？
耳の衰えは、ゆっくりと静かに進みます。だからこそ、気づいたときには「だいぶ前から聞こえていなかった」というケースが少なくありません。今日は、補聴器購入に使える補助金制度と、補聴器が必要になる前にやるべきことをお伝えします。

異変を感じたら、まず耳鼻咽喉科へ
耳の聴力は、基本的に回復しない
聴力低下は、認知症のリスクを高める
補聴器購入に補助金が使える——知らないと損する制度
補助金以外にも使える制度
まとめ

異変を感じたら、まず耳鼻咽喉科へ

耳の聞こえに異変を感じたとき、多くの方が「年齢のせいだから仕方ない」と放置してしまいます。でも、これが一番もったいない対応です。

耳の病気の中には、早期に治療すれば回復するものがあります。突発性難聴は、発症から数日以内に治療を始めないと、聴力が永久に戻らないケースがあります。耳垢の詰まりや中耳炎など、単純な原因で聞こえが悪くなっている場合も、治療で改善します。

まず耳鼻咽喉科で原因を確かめること——これが最初のステップです。「補聴器が必要かどうか」はその後の話です。

耳の聴力は、基本的に回復しない

残念ながら、加齢による難聴（老人性難聴）は現在の医学では元に戻すことができません。一度失われた聴力は、基本的に回復しないのです。

だからこそ、今ある聴力を守ることと、聞こえの低下に早めに対応することが重要になります。

補聴器は「聴力を回復させる道具」ではなく、「残っている聴力を最大限に活かす道具」です。早めに使い始めることで、脳が音に慣れやすくなり、効果も出やすくなります。

聴力低下は、認知症のリスクを高める

ここで、重要な事実をお伝えします。

聴力の低下は、認知症のリスクと深く関わっています。

聞こえが悪くなると——

会話についていけなくなり、人との交流を避けるようになる
社会的に孤立しやすくなる
脳への刺激が減り、認知機能が低下しやすくなる

2020年に国際的な医学誌「Lancet」が発表した認知症予防に関する報告では、難聴は認知症の最大の修正可能なリスク因子のひとつとして挙げられています。補聴器を使うことで、認知症リスクを下げられる可能性も指摘されています。

「聞こえが悪い」だけの問題ではないのです。

補聴器購入に補助金が使える——知らないと損する制度

補聴器は高額です。片耳で数万円〜数十万円、高価格帯では両耳では100万円を超えることもあります。「買いたいけど高くて…」という方に知ってほしいのが、自治体の補助金制度です。

日本補聴器販売店協会の調査（2025年）によると、全国1,747市区町村のうち622自治体が補聴器購入費の助成制度を実施しています。2024年の390自治体から1年で232自治体も増加しており、制度は急速に広がっています。

主な対象：

65歳以上の高齢者（自治体によって異なる）
軽度〜中等度の難聴がある方（障害者手帳の対象にならない方も含む）

補助金額の目安：自治体によって異なりますが、1〜5万円程度が多いです。

重要なポイント：多くの自治体では、補聴器を購入する前に申請が必要です。買った後では対象外になることがあるため、必ず事前に確認してください。

自分の自治体が対象かどうかは、以下のページで確認できます。
▶ 日本補聴器販売店協会：2025年実施自治体一覧（PDF）

補助金以外にも使える制度

障害者総合支援法による補装具費支給：聴覚障害の障害者手帳をお持ちの方は、補聴器の購入費用の一部が公費で支給されます。
医療費控除：2018年から補聴器も医療費控除の対象になりました。耳鼻咽喉科の「補聴器適合に関する診療情報提供書」が必要です。確定申告時に申請することで、一定額が戻ってきます。